ニュース - 駐日ブルガリア共和国大使館

1月21日、マリエタ・アラバジエヴァ大使は、朴泰祐教授（筑波大学 計算科学研究センター 先端HPC-AI研究開発支援センター長）、重田 育照教授（筑波大学 計算科学研究センター長）、ドアン教授（筑波大学 計算科学研究センター Atmospheric Informatics（AI）ラボ長／KyoLink理事）、ならびにビタノバ・リディア博士（GATE研究所 上級研究員／KyoLink代表理事）と会談しました。会合ではイノベーション、研究の卓越性、そして国境を越えたパートナーシップを通じて、ブルガリアと日本の連携を強化する可能性について意見交換を行いました。

1月15日、在京女性大使および臨時代理大使のグループは、高市早苗内閣総理大臣と会合を行いました。国際的な課題や女性のリーダーシップについて、建設的な意見交換が行われました。ブルガリアのアラバジエヴァ大使は、欧州の女性大使を代表して高市首相にご挨拶を述べ、欧州と日本との戦略的なパートナーシップの重要性を改めて強調しました。

日本における第3回ブルガリア語弁論大会は、2025年12月14日、東京外国語大学にて開催されました。 本大会は、駐日ブルガリア共和国大使館が東京外国語大学と共催で実施したもので、ブルガリア共和国外務省およびブルガリア共和国教育・科学省、日本国外務省、ブルガリア科学アカデミー、ならびに宗政寛在福岡ブルガリア共和国名誉領事と川村和夫在茨城ブルガリア共和国名誉領事の後援のもとで行われました。また、ヒューリック株式会社、株式会社明治、株式会社サニックス、株式会社トラキア・トレーディング、一般社団法人ブルガリアン・ローズ交流協会の協賛をいただきました。

2025年12月14日、日本における恒例の年次イベントとなった「ブルガリア・トリビア」第3回が開催され、40名を超える参加者が集まりました。本イベントはブルガリア共和国大使館主催、会場を提供してくださった東京外国語大学共催で行われました。

2025年12月8日から11日にかけて、日本ブルガリア協会の招待とブルガリア大使館の協力により、ピアニストのジェニー・ザハリエヴァ教授と娘でヴァイオリニストのダリーナ・マレーヴァ氏が東京を訪問しました。滞在中、ザハリエヴァ親子は日本の聴衆を前に2回のコンサートを行いました。さらに、ザハリエヴァ教授は2年連続で、ブルガリア大使公邸において、日本の学生を対象としたピアノマスタークラスを開催しました。

カレイン氏とパムコワ氏は、2021年東京オリンピックでブルガリアの新体操代表チームのホストを務めた山形県村山市の招待で来日しました。 滞在初日、カレイン氏とパムコヴァ氏は駐日ブルガリア共和国大使館を訪れ、マリエタ・アラバジエヴァ大使と会談しました。ブルガリアと日本の協力の成功例の一つとして新体操を紹介するなど、スポーツ分野における両国間の関係強化の可能性について話し合いました。会談には村山市の代表者も出席しました。 滞在中、カレイン氏は村山市と、日本の新体操トレーニングセンターの一つである日本女子体育大学で、約90名の子どもたちを対象に新体操セミナーを開催しました。

　2025年11月29日、ブルガリア大使館の職員、イヴァノフ・ストーヤン氏は、日本最大手の旅行会社JTBのオフィスである「Studio JTB」（新宿）にて講演を行いました。

2025年12月1日、マリエタ・アラバジエヴァ大使は、ブルガリアに駐在した初代日本全権公使、蜂谷輝雄氏のご子息である蜂谷竹雄氏を大使館にお迎えしました。会合には、蜂谷輝雄氏の孫にあたる蜂谷眞未氏、そして染谷日出輝日ブルガリア協会常務理事も同席しました。

2025年11月20日にマリエタ・アラバジエヴァ大使、イリヤナ・コストヴァ通訳官とマリヤ・クティナアタッシェは千葉県流山高等学校を訪問しました。 ２年生はブルガリアの歴史、料理、バラ祭りについてプレゼンテーションを行い、ブルガリアについての知識を披露しました。

2025年11月15日、千葉県白井市の文化会館において、駐日ブルガリア大使館の一等書記官ペタル・ニコラエフ氏がブルガリアに関する講演を行いました。ニコラエフ氏は、ブルガリアの歴史、伝統、文化、現代の経済・産業の発展、自然環境、そして観光名所について紹介しました。 講演に先立ち、マリエタ・アラバジエヴァ大使からのビデオメッセージが上映され、ブルガリアと日本をつなぐ「美しい自然、古代から続く歴史、人々の温かいおもてなし」に焦点が当てられました。講演後の抽選会では、参加者3名に大使館提供のブルガリアワインが贈られました。 関連イベントとして、白井市文化会館では、ブルガリアの自然や文化遺産を紹介する写真パネル展が開催されました。本展示は、外務省および在外ブルガリア外交・領事代表部による、公共・文化・デジタル外交および戦略的コミュニケーション分野の活動計画に基づき実施されたものです。